車椅子の選び方|レンタルと購入どっちがいい?いつ必要かも解説

車椅子の選び方|レンタルと購入・自走式と介助式の違いを理学療法士が解説 介護グッズ・食事

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📋 この記事でわかること

  • ✔ 親に車椅子が必要になるのはどんなタイミングか(まだ歩行器で十分な段階かの見極め方)
  • ✔ 車椅子はレンタルと購入のどちらがいいのか(結論:多くの場合レンタル)
  • ✔ 介護保険で車椅子を借りる条件と、月にいくらかかるのか
  • ✔ 自走式と介助式の違い、どちらを選べばいいのか
  • ✔ 選ぶときにチェックすべきポイントと、申請から利用までの流れ
もくもく

・理学療法士歴15年|訪問リハビリ12年|累計12,000件以上の訪問
・在宅生活の専門家:小さなお子さんから難病、高齢の方まで幅広くサポート
・現場目線の発信:現場で培った「長く・安全に自宅で過ごすための工夫」を公開中

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最近、親の足腰が弱ってきて…そろそろ車椅子かしら。でも買うのって高いわよね?どこで買えばいいの?

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ちょっと待ってください。車椅子は”買う”前に知っておいてほしいことがいくつもあるんです。焦って買うと、お金も選択肢も損することがあります。そして何より——車椅子は”使い方”を間違えると、かえって親御さんの歩く力を奪ってしまうこともあるんですよ。

「そろそろ親に車椅子が必要かもしれない」——そう感じ始めたご家族から、私は訪問の現場で本当によく相談を受けます。

ですが、いざ調べてみると出てくるのは「早く借りましょう」「この商品がおすすめ」という販売・レンタル会社の情報ばかり。肝心の「そもそも今、車椅子が必要な段階なのか」「使い始めると何が起こるのか」という、一番知りたいはずの”中立の判断”を教えてくれる情報は、驚くほど少ないのが実情です。

私は訪問リハビリの理学療法士として12年間、のべ12,000件以上のお宅で、車椅子を使い始める方・使わずに歩き続ける方の両方を見てきました。その現場から断言できるのは、車椅子は「早ければ早いほどいい」ものでも、「使わずに頑張るほどいい」ものでもない、ということです。

📝 訪問現場より

たとえば、以前こんなご家族がいました。80代の男性で、圧迫骨折で入院されていた方です。退院を前に、ご家族は介護保険の申請をしておらず、制度のことも知らないまま、ご自身でインターネットで車椅子を購入されていました。その後、一時は自宅に戻られたものの、肺炎で身体の機能が大きく低下し、施設に入所されることに。

もし介護保険でレンタルできることを知っていれば、あんなに焦って買う必要はなかったし、状態が変わったときにも柔軟に対応できたはずでした。

こうした「知らなかったばかりの遠回り」を、この記事を読んでくださるあなたには避けてほしい。そんな思いで、車椅子の選び方を”売り手には書けない本音”も含めて、まるごと解説していきます。

そもそも車椅子は「いつ」必要?まだ歩行器の段階かもしれません

歩行器で歩こうとする高齢の母を見守る娘

「歩くのが不安になってきた=車椅子」と考えるご家族は多いのですが、少し待ってください。足腰が弱ってきたからといって、すぐに車椅子が必要とは限りません。

歩く力が残っている段階では、まずや歩行器で「自分の足で歩く」ことを支えるのが基本です。車椅子は移動が楽になる反面、使い方を間違えると、残っている歩く力まで奪ってしまうことがあるからです。

車椅子に頼って「歩く・立つ機会」が減ると、使わない筋肉はどんどん衰えていきます(廃用症候群)。参考までに、高齢者では2週間の床上安静で下肢の筋肉が約2割落ちるとされるほど、人の体は「使わないと」あっという間に弱ってしまいます。だからこそ、まだ歩ける力が残っているうちは、その力を支える道具から考えることが大切なのです。

出典:公益財団法人長寿科学振興財団 健康長寿ネット「廃用症候群」

判断のおおまかな目安は、次のようなイメージです。

・杖の段階:手すりや杖があれば、自分で安定して歩ける
・歩行器の段階:杖では不安だが、歩行器で支えれば室内を歩ける
・車椅子を検討する段階:短い距離でも歩くと強い息切れや痛みがある/転倒を何度も繰り返している/自力ではほとんど立てない

この「車椅子を検討する段階」のサインが複数当てはまるようなら、車椅子の使い始めを考えるタイミングです。逆に一つも当てはまらないようなら、まだ杖や歩行器で「自分の足で歩く力」を支える段階かもしれません。

もし「まだ歩行器で歩けそう」なら、いきなり車椅子ではなく歩行器を試す方が、歩く力を保つうえでは望ましいことが多いです。

「守る道具」として、使うべき時には迷わず使う

ただし、これは「車椅子を我慢すべき」という意味では決してありません。むしろ逆で、使うべき場面で使わなかったことが、取り返しのつかない結果につながることもあります。

ここで、私が今でも忘れられないケースをお話しします。

📝 訪問現場より

90代の女性で、足腰がかなり弱ってきていた方でした。この方は日によって調子に波があり、調子の悪い日は手すりにつかまっても転倒のリスクがとても高い状態でした。そこで私は、調子の悪い日のために車椅子を導入し、そういう日はご家族に介助をお願いするようにしていました。ところがある日、ご家族が目を離したすきに、ご本人が一人で歩いてしまい、転倒。大腿骨を骨折してしまったのです。ご年齢と全身の状態から手術は難しく、結果として、常に車椅子で過ごす生活になってしまいました。

——「歩く力を守るため」に用意していた車椅子を、必要な場面で使えなかったことが、かえって歩く力を永久に奪ってしまった。私にとって、車椅子は”歩けなくする道具”ではなく、”折れる前に守る道具”だと痛感した出来事でした。

大切なのは、「車椅子=歩けなくなる」でも「車椅子は最後の手段」でもなく、その人の状態に合わせて”使うべき時に、使うべき場面で使う”という発想です。この見極めは家族だけでは難しいので、後述するようにケアマネジャーや理学療法士に相談するのが確実です。

👨‍⚕️ もくもくポイント

「足腰が弱った=すぐ車椅子」ではありません。まだ杖や歩行器で歩ける段階かをまず見極めることが大切です。そして車椅子は「歩けなくする道具」ではなく「折れる前に守る道具」。使うべき場面で使わなかった転倒・骨折こそが、歩く力を永久に奪うこともあります。

車椅子はレンタルと購入、どっちがいい?【結論:多くの場合レンタル】

車椅子をレンタルか購入か福祉用具相談員に相談する家族

先に結論をお伝えします。介護保険の認定を受けている方であれば、車椅子は購入よりレンタルが有利なケースがほとんどです(介護保険でレンタルできる条件は、記事の後半でくわしく説明します)。理由は、費用の安さと、状態が変わったときの柔軟さの2つにあります。

費用:介護保険レンタルなら月数百円から

介護保険を使って車椅子をレンタルする場合、自己負担は原則1割(所得に応じて2〜3割)です。1割負担なら、標準的な車椅子の本体は月200円台から、リクライニング機能付きのものでも月1,000円前後で借りられるものが多くあります。

出典:株式会社ヤマシタ「車椅子のレンタルと購入の違いとは?そのポイントは介護保険にあり」

一方、購入する場合は全額自己負担です。標準型でおよそ3〜10万円、電動タイプになると数十万円かかることもあり、いずれも介護保険は適用されません。

※介護保険には利用できる限度額(区分支給限度基準額)があり、他の介護サービスと合わせて上限を超えた分は全額自己負担になります。とはいえ車椅子レンタルの負担は月数百円程度と小さいため、上限を超えるのは多くのサービスを併用している場合です。まずは担当のケアマネジャーに確認しましょう。

購入だと「合わなかったとき」「状態が変わったとき」に困る

費用以上に大きいのが、状態の変化への対応です。

高齢の親御さんの身体の状態は、数か月単位で変わっていくことが少なくありません。最初は自分で漕ぐ自走式でよかった方が、半年後には介助式やリクライニングが必要になる、ということは現場では珍しくないのです。

購入してしまうと、体に合わなくなっても簡単には買い替えられません。買い替えれば、そのたびに数万円〜十数万円の出費がかさみます。レンタルなら、状態が変わったときに別のタイプへ交換してもらえますし、不要になれば返却するだけ。メンテナンスや故障時の対応も事業者に任せられます。

なお、「他人が使ったものを借りるのは抵抗がある」と感じる方もいますが、レンタル品は事業者が消毒・点検・整備をしたうえで提供されます。実際に使ってみて合わなければ交換もできるので、その点も安心です。

理学療法士の視点から見ても、車椅子は「体に合っているか」が何より重要です。合わない車椅子は姿勢の崩れや床ずれ、ずり落ちの原因になります。その点でも、専門の相談員が状態に合わせて選び、変化に応じて交換できるレンタルには大きな利点があります。

それでも購入が向くケース

一方で、次のような場合は購入も選択肢になります。

・介護保険の対象外で、長期にわたり状態が安定して使い続ける見通しがある
・旅行や外出時にだけ使う簡易・携帯用として、割り切って安価なものを使いたい

ただし冒頭のエピソードのように、「制度を知らずに焦って買う」のだけは避けてほしいところです。まずは介護保険でレンタルできるかを確認する。これが遠回りしないための第一歩です。

👨‍⚕️ もくもくポイント

介護保険の認定があるなら、多くの場合は購入よりレンタルが有利です。1割負担なら本体は月200円台から借りられ、状態が変わっても交換してもらえます。標準型でも3〜10万円する車椅子を焦って自費購入する前に、まず介護保険でレンタルできるか確認しましょう。

自走式と介助式の違い|どちらを選べばいい?

自走式車椅子と介助式車椅子の違いを比較したイラスト

車椅子を選ぶとき、最初に決めるのが「自走式」か「介助式」かです。名前のとおり、”誰が動かすか”が違います。

自走式(本人が漕ぐ)

後輪が大きくハンドリム付き。自分で操作でき安定感がある。「自分で動きたい」自立を支えたい方向け。

介助式(家族が押す)

ハンドリムなし・後輪が小さくコンパクト。軽くて折りたたみやすい。移動や持ち運びが多いご家庭向け。

自走式:本人が自分で漕ぐタイプ

後輪が大きく、タイヤの外側に「ハンドリム」という輪がついています。この輪を手で回して、本人が自分で操作します。後輪が大きいぶん安定感があり、小さな段差も乗り越えやすいのが特徴です。

出典:LIFULL介護「車いすの種類や機能、選び方のポイントを理学療法士が解説」

多くの自走式には介助者用のグリップも付いているので、坂道など本人の力では難しい場面では、後ろから押してもらうこともできます。「自分で動きたい」「なるべく自分のことは自分でしたい」という気持ちがある方には、自立を支える意味でも自走式が向いています。

介助式:家族が後ろから押すタイプ

ハンドリムがなく、後輪も小さめです。本人が自分で操作することはできず、介助者が後ろから押して動かします。そのぶん車体が軽くコンパクトで、折りたたんで車に積みやすいのが利点です。移動や持ち運びの機会が多いご家庭に向いています。

そのほかのタイプ|座る姿勢や「電動」で選ぶ

自走式・介助式は「誰が動かすか」で分けたものですが、「どう座るか」で選ぶタイプもあります。普通の車椅子のように背すじを直角に保って座り続けるのが辛い方や、乗ったまま背もたれを倒して休みたい方には、座面ごと後ろに傾けられるリクライニング式・ティルト式があります。姿勢が崩れやすい方やずり落ちやすい方にも向いています。また、座面の幅や背もたれの高さを体に合わせて調整できるモジュール型もあり、標準サイズが合いにくい方は相談してみるとよいでしょう。

さらに、腕の力が弱くて自分で漕ぐのは難しいけれど、頭はしっかりしていて自分の意思で移動したいという方には、電動車椅子やシニアカーという選択肢もあります。こちらは電動車椅子(WHILL)を介護保険レンタルで使う方法を解説した記事もあわせてご覧ください。

PTからの本音:認知症がある場合は「介助式」を検討

ここは、売り手のサイトではあまり踏み込まれない部分です。

自分で漕げる方には自走式が基本ですが、認知症がある場合は注意が必要です。自分で動かせてしまうと、家族が目を離したすきに一人で移動して、ブレーキのかけ忘れや無理な立ち上がりから転倒につながることがあるからです。

認知症でブレーキのかけ方を覚えられない場合は、立ち上がると自動でブレーキがかかるタイプや、後付けの装置を検討するのも一つの方法です。「自走できる=自走式にすべき」ではなく、安全に使えるかどうかまで含めて選ぶことが大切です。

このあたりの見極めは、身体機能と認知機能の両面を見て判断する必要があるため、ケアマネジャーや理学療法士に相談すると安心です。

👨‍⚕️ もくもくポイント

自走式は本人が漕ぐタイプ、介助式は家族が押すタイプで、まず「誰が動かすか」で選びます。ただし認知症がある場合は、一人で動いて転倒する危険があるため、自走できても安全面から介助式や自動ブレーキタイプを検討することをおすすめします。

車椅子を選ぶときのチェックポイント

車椅子の座面の幅をメジャーで測る家族

自走式・介助式のタイプが決まったら、次は「体と生活に合っているか」を確認します。ここを外すと、せっかくの車椅子が使いにくかったり、体に負担をかけたりします。特に見てほしいのは次の5つです。

座面の幅
最も大切なのが座面の幅です。目安は「お尻の一番広い部分の幅+3〜5cm」で、標準は40cm前後。広すぎると姿勢が左右に崩れ、狭すぎると体が圧迫されます。自走式は幅が広すぎるとハンドリムに手が届きにくくなります。
フットレスト(足を乗せる部分)
足がしっかり乗る高さ・位置かを確認。取り外しや跳ね上げができるタイプだと、車椅子とベッドの乗り移り(移乗)が楽になり、介助するご家族の負担軽減に直結します。
体格・体重に合っているか
大柄な方にはワイドタイプ、小柄な方には低床タイプなど体格に合わせた選択肢があります。幅や高さを調整できる「モジュールタイプ」もあるので、標準サイズが合いにくい方は相談を。
住環境(家の中で使えるか)
自宅の廊下幅・トイレ入口・玄関の段差を事前に測っておきましょう。自走式は幅が広くなりがちなので、家の中で使うなら通路やドアを通れるかの確認が欠かせません。
持ち運び・重さ
車に積んで通院や外出に使うなら軽量・折りたたみ式が便利。標準は11〜15kg、軽量タイプは8〜11kg程度。ただし軽いものは強度が弱いこともあり、長時間・長期間の使用には向かない場合があります。

「合っていない車椅子」は体に負担をかけます

車椅子は本来「移動」のための道具で、椅子のように「長く座る」用には作られていません。体に合わない車椅子を長く使うと、姿勢の崩れ・ずり落ち・床ずれ(褥瘡)などのトラブルにつながることがあります。長く座る使い方をする場合は、体の状態に合ったクッションを選ぶことも大切です。

こうしたチェックは、ご家族だけで判断するのは難しいものです。次にお話しする手続きの中で、福祉用具の専門相談員やケアマネジャー、理学療法士に見てもらうのが確実です。

👨‍⚕️ もくもくポイント

座面幅の目安は「お尻の幅+3〜5cm」(標準40cm前後)で、ここが合わないと姿勢が崩れます。家の廊下幅・トイレ入口・玄関段差も事前に測っておきましょう。車椅子は本来「長く座る」道具ではないため、合わないまま長時間使うと床ずれやずり落ちの原因になります。

車椅子を借りるまでの手続きの流れ

ケアマネジャーと介護保険の手続きを相談する家族

「介護保険でレンタルするのがよさそう」とわかっても、どこに相談すればいいのか分からない、という声をよく聞きます。流れは大きく4ステップです。

1
要介護認定を申請する
お住まいの市区町村の窓口(介護保険課など)や地域包括支援センターで要介護認定を申請します。まだ介護保険を申請していない場合はここが出発点。訪問調査と主治医の意見書をもとに要支援・要介護の区分が決まります。
2
ケアマネジャーに相談する
認定を受けたら担当のケアマネジャーが決まります(在宅は居宅介護支援事業所と契約)。「車椅子を使いたい」と伝えると状態に合わせてケアプランに位置づけてくれます。必要か迷う段階でも、まず相談してよい相手です。
3
福祉用具貸与事業所を紹介してもらう
ケアマネジャーから事業所を紹介してもらいます。福祉用具専門相談員が体の状態・住環境・使い方に合わせて機種を提案し、実際に試すこともできます。この「専門家に選んでもらえる」点が自分でネット購入するのとの大きな違いです。
4
契約・利用開始
機種が決まったら契約し、利用開始です。契約前に、故障時の対応・費用負担・施設入居などで環境が変わった場合の継続利用の可否を確認しておくと安心です。

要支援・要介護1でも借りられることがある

車椅子の介護保険レンタルは、原則として要介護2以上が対象です。ただし、要支援・要介護1の方でも、「日常生活の範囲で移動の支援が特に必要」と認められる場合は、例外給付として借りられることがあります。

出典:厚生労働省「要支援・要介護1の者に対する福祉用具貸与について」

この判断は、主治医の情報やサービス担当者会議を通じたケアマネジメントにより、ケアマネジャー(居宅介護支援事業者)が中心となって行います。「うちは要介護1だから無理」と最初から諦めず、まずはケアマネジャーに相談してみてください。

まとめ|迷ったら、まずケアマネジャー・PTに相談を

車椅子選びで大切なポイントを振り返ります。

📝 まとめ

  • ✅ 足腰が弱ってきても、すぐに車椅子とは限らない。歩く力が残っているなら、まずはそれを支えるのが基本
  • ✅ 一方で、使うべき場面で使わないと転倒・骨折で歩く力を永久に失うことも。車椅子は「歩けなくする道具」ではなく「折れる前に守る道具」
  • ✅ 介護保険の認定があるなら多くの場合レンタルが有利。1割負担なら月200円台〜、状態が変わっても交換できる
  • ✅ 焦って自費で購入する前に、まず介護保険でレンタルできるか確認する
  • ✅ 自走式か介助式かは”誰が動かすか”で選ぶ。認知症がある場合は安全面から介助式や自動ブレーキも検討
  • ✅ 座面幅・フットレスト・体格・住環境・持ち運びをチェック。合わない車椅子は体に負担をかける
  • ✅ 原則は要介護2以上だが、要支援・要介護1でも例外給付で借りられることがある

そして何より覚えておいてほしいのは、これらの判断をご家族だけで抱え込まなくていい、ということです。

車椅子が必要な段階なのか、どのタイプが合うのか、レンタルの手続きはどうするのか——迷ったら、まずケアマネジャーに相談してください。身体の状態や歩く力の見極めについては、理学療法士などのリハビリ専門職が力になれます。

「早く買わなきゃ」と焦る必要はありません。正しい順番で、その方に本当に合った一台を選ぶこと。それが、親御さんの歩く力と生活の質を守る一番の近道です。

【ご注意】本記事は、理学療法士の資格を持つ筆者が在宅訪問の経験をもとに作成した情報提供を目的としたものです。個人の状態や環境によって適切な対応は異なります。医療・介護に関する判断は、担当の医師・ケアマネジャー・専門職にご相談ください。

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